FX4クラウドへのシステム情報の登録方法

「システム情報」画面

機能の利用有無、仕訳入力に関する設定、印刷に関する設定等、システムの利用に関する各種設定を行います。

税理士法人 都心綜合会計事務所

「システム情報1」タブ、及び入力項目

「システム情報1」タブ
入力項目
項目名内容
①基本システム利用開始日FX4クラウドの利用開始日が表示されます。
当項目は変更できません。
②変動損益計算書の表示位置変動損益計算書において、当期実績値の右に「前期実績値/計画値」の順で表示するか、「計画値/前期実績値」の順で表示するかを設定します。
③棚卸高・他勘定振替高の固変分解「変動損益計算書」に表示する棚卸高(「期首棚卸高」及び「期末棚卸高」)及び他勘定振替高を、全額変動費とするか、または総製造費用の変動費割合を乗じて固変分解(変動費と固定費への分解)するのかを設定します。
④各部門の固変分解当項目は、総製造費用の変動費割合で固変分解するとした場合のみ選択科目です。
各部門の棚卸高の固変分解で使用する割合を選択します。
「一律、全社の割合を使用」を選択した場合、各部門の棚卸高は、すべて「全社」の割合を使用して固変分解がなされます。
「各部門の割合を使用」を選択した場合、部門ごとに当該割合が計算され、この割合を使用して固変分解がなされます。
⑤部門別管理
1)部門コード省略値伝票入力時の部門明細の入力方法を「部門コード直接入力」としている場合に有効になる設定です。直接入力する際に、部門コードの入力を省略した場合に自動表示される部門コードを設定します。
なお、部門コード省略値をユーザごとに設定することも可能です。この場合は、「会社情報」タブの「ユーザ名情報」メニューで設定できます。
2)共通費の配賦方法部門共通費を各部門に配賦する方法を設定します。「簡易型」を選択した場合、変動損益計算書の「共通原価配賦」「共通固定費配賦」行に表示する金額、または割合を直接入力します。
「詳細型」を選択すると、内訳項目(変動費、人件費、その他固定費、設備費)ごとに、ウェイト配賦と実額入力が選択できます。
ウェイト配賦とした場合、設定された基準(売上高、人件費、従事員数等)の割合(ウェイト)で配賦額を自動計算し各部門に配賦されます。
3)配賦額を部門別損益計算書等へ表示する各部門に配賦された額を部門別損益計算書に表示するかどうかの設定です。「表示する」とした場合、「経常利益」の下に「共通原価配賦」「共通固定費配賦」「配賦後経常利益」が表示されます。
⑥資金管理
1)資金収支の管理を行う資金収支の管理を行う場合、チェックをつけます。
2)管理項目資金収支の管理を行う場合で、内訳管理を経常収入と経常支出のみ行うときはさらに「経常収支のみ内訳管理する」にチェックをつけます。経常収支のみにすると他の項目(決済設備等支出、借入金返済など)の内訳はすべて「その他」になります。
⑦資金収支区分の内訳数資金収支区分ごとに管理する内訳区分数を設定します。
⑧支払・入金管理支払管理機能、入金管理機能、資金繰り計画機能を利用する場合はチェックを付けます。
⑨手形管理
1)開始日手形管理機能の利用開始年月日を入力します。当項目に年月日を入力することにより、手形管理機能を利用できます。電子記録債権・手形管理システムをご利用の場合のみ入力が可能です。
2)本日期日の手形を表示チェックを付けると、本日期日を迎える受取手形、支払手形がある場合、システムの起動時に、該当する手形枚数と金額が表示されます。
3)手形登録時の金額をチェックチェックを付けると、支払手形、受取手形の発生仕訳を入力した際に、選択した手形明細の合計金額と取引金額が一致しているかどうかをチェックします。該当した場合は、取引金額と手形明細の合計額が一致しないと仕訳を更新できません。
4)手形決済時の金額をチェックチェックを付けると、支払手形、受取手形の決済仕訳を入力した際に、選択した手形明細の合計金額と取引金額が一致しているかどうかをチェックします。該当した場合は、取引金額を訂正するか、手形明細を選択しないと仕訳を更新できません。
⑩電子記録債権管理
1)開始日電子記録債権管理機能の利用開始年月日を入力します。当項目に年月日を入力することにより、電子記録債権管理機能を利用できます。電子記録債権・手形管理システムをご利用の場合のみ入力が可能です。
2)期日直前の電債を表示チェックを付けると、期日直前の電子記録債務がある場合、システムの起動時に、該当する電子記録債務の件数と金額が表示されます。
3)電債登録時の金額をチェックチェックを付けると、電子記録債務、電子記録債権の発生仕訳を入力した際に、選択した電子記録債権明細の合計金額と取引金額が一致しているかどうかをチェックします。該当した場合は、取引金額と電子記録債権明細の合計金額が一致しないと仕訳を更新できません。
4)電子記録債権決済時の金額をチェックチェックを付けると、電子記録債務、電子記録債権の決済仕訳を入力した際に、選択した電子記録諫件明細の合計金額と取引金額が一致しているかどうかをチェックします。該当した場合は、取引金額を訂正するか、電子記録債権明細を選択しないと仕訳を更新できません。
⑪プロジェクト管理プロジェクト管理機能を利用する場合はチェックを付けます。

[区分名]ボタンをクリックすると「収支内訳区分名」画面が表示されます。

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「システム情報2」タブ、及び入力項目

「システム情報2」タブ
入力項目
項目名内容
①仕訳の入力可能月数当月(直近の月次決算が完了した月の翌月)から数えて何か月間、月次決算を行わずに伝票を入力できるかを設定します。1~4の入力が可能です。
[例]3月まで月次決算が終了している状態で、「月次決算後の入力可能月数」を4か月と設定している場合、伝票入力が可能な月は4~7月までです。
②仕訳の承認承認機能を利用する場合にチェックします。
③前月追加仕訳の入力禁止前月(直近の月次決算完了月)への追加仕訳計上を禁止するかどうかを設定します。
月次決算完了済みの月への誤った仕訳入力を防止できます。
④複合仕訳辞書の入力方法複合仕訳辞書の入力方法を選択します。
①「複合仕訳型」
「日常業務」タブのメニュー「7 複合仕訳」の形式で登録する辞書です。仕訳辞書の登録時、及び仕訳辞書からの入力時には諸口勘定を入力する必要はありません。仕訳の更新時に自動的に諸口勘定を使った単純仕訳に分解されます。
②「5伝票型」
「日常業務」タブのメニュー「6 伝票(5伝票型)」の形式で登録する辞書です。諸口勘定を使い、単純仕訳に分解した形で仕訳辞書の登録、及び仕訳辞書からの入力を行います。
⑤取引入力画面の「取引年月日」に初期表示する年月日伝票入力画面の「取引年月日」に初期表示する年月日を指定します。先日付の伝票を入力した場合、「本日の日付」も併せて進みます。このような場合に、当画面で「本日の日付」としておくと、最後に伝票を入力した年月日が初期表示されます。一方「パソコンの日付」としておくと、「本日の日付」に関係なく、パソコンの日付が初期表示されます。
⑥ 実績の問合せ、印刷時に初期表示する年月パソコンの日付<「本日の日付」の場合に、「日常業務」タブ、「最新業績」タブの問合せ、印刷メニューで初期表示する年月を指定します。
⑦伝票(1伝票型)への内訳参考表示当設定を利用するとした場合、「伝票(1伝票型)」をご利用の場合に、伝票画面の下部にプロジェクトコード、内訳コード、受注番号、入金・支払予定日等の内訳情報が表示されるようになります。伝票画面で[F8 内訳入力](または[F8 内訳確認])ボタンをクリックせずに内訳情報を確認できます。
⑧銀行信販データ受信機能銀行信販データ受信機能を利用するか否かを設定します。また、「利用する」とした場合、受信を許可する金融機関を併せて設定できます。「銀行」、「信販会社」、「電子マネー」それぞれについて設定します。
⑨TKC証憑ストレージサービスとのデータ連携機能TKC証憑ストレージサービスとのデータ連携機能を利用するか否かを設定します。なお、当機能の利用には「TKC証憑ストレージサービス(FX4クラウド用)」のセットアップライセンスが必要です。ライセンスがない場合、「利用する」に変更できません。
⑩レジからのデータ受信機能タブレットPOSレジからのデータ受信機能を利用するか否かを設定します。また、「利用する」とした場合、連携するタブレットPOSレジの種類を、コンボボックスで設定します。
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「システム情報3」タブ、及び入力項目

「システム情報3」タブ
入力項目
項目名内容
①伝票番号の入力伝票番号の入力方法を設定します。
①システムで自動付番する
システムで自動的に更新した順番で伝票番号を振ります。伝票の入力時には伝票番号の入力にはカーソルが止まりません。
②担当者ごとに自動付番
担当者(ユーザ)ごとに伝票番号を自動付番します。
Aさんは101、102、103・・、Bさんは201、202、203・・などの設定が可能です。
なお、伝票番号の初期値は、「ユーザ登録」で行います。
(注意)この設定は伝票番号の初期値を決めるための設定です。したがって、ユーザごとに入力できる伝票番号は制限できません。
③自動付番しない
システムでの自動付番は一切行いません。
②証憑書番号の入力証憑書番号を文字列として入力するか、数字として入力するかを設定します。
「文字入力」を選んだ場合、証憑書番号欄には英数字の入力が、「数字入力」を選択した場合は数字のみの入力が可能となります。
③科目別課税区分一覧科目別課税区分一覧機能(勘定科目に応じてあらかじめ登録された「取引内容」と「課税区分」が取引入力時に一覧表示される機能)を利用しない場合は、チェックを付けます。
④小切手番号の入力伝票入力時の小切手番号の入力設定を行います。なお、下記の③~⑤を選んだ場合は、「貸借の設定」を併せて行うことにより、指定科目を貸借いずれに入力した場合でも入力可能とするか、貸方の場合のみ可能とするかを指定できます。
①入力しない
小切手番号の入力は一切行いません。
②全伝票入力
すべての取引で小切手番号の入力を行います。
③現金・流動性預金のみ入力
現金、流動性預金の科目が入力された場合のみ小切手番号の入力を行います。
④流動性預金のみ入力
流動性預金の科目が入力された場合のみ小切手番号の入力を行います。
⑤入力する科目を指定
指定された科目が入力された場合のみ小切手番号を入力します。小切手番号を入力する科目を現金流動性預金の科目一覧から選択します。
⑤受注番号の入力伝票に受注番号を入力する場合、チェックします。
[ご参考]「受注番号」は、仕訳入力と仕訳の条件検索でのみ利用可能です。
⑥取引先一覧の絞り込み仕訳入力時に表示される取引先一覧を絞り込み表示するための設定です。
①仕訳別取引先一覧
仕訳別取引先一覧とは入力された仕訳(貸借の科目)に従い、取引先を絞り込んで表示する一覧です。仕訳入力時に、貸借科目の組み合わせに該当する取引先のみが一覧表示されます。
②科目別仕入先一覧
課税区分[5]~[8]の入力済みデータを基に、科目別に取引先一覧を作成します。これにより、課税区分[5]~[8]の仕訳入力時に、入力した科目に該当する取引先のみが一覧表示され、入力業務の効率化を図ることができます。
③絞り込みをしない
常にすべての取引先が表示されます。
⑦元帳摘要一覧の初期値仕訳入力時の元帳摘要一覧に「専用摘要一覧」と「仕入れ資産等の総称一覧」のどちらを表示するかを設定します。
「仕入れ資産等の総称一覧」を選択した場合は、課税区分[5]~[8]の仕訳を基に、仕入先別の元帳摘要一覧」を「仕入資産の総称一覧」として自動作成します。
なお、一覧が表示されてから切り替えることも可能です。
⑧出納帳の利用
1)科目の選択①現金科目にチェックを付けると、会計伝票入力に加えて、当該科目を「日常業務」タブのメニュー「2 現金出納帳」で「現金出納帳」方式でも入力できるようになります。
②預金科目にチェックを付けると、会計伝票入力に加えて、当該科目を「日常業務」タブのメニュー「3 預金出納帳」で「預金出納帳」方式でも入力できるようになります。
2)現預金出納帳の仕訳番号欄「現金出納帳」「預金出納帳」入力時に頁番号を入力するか仕訳番号を入力するかを設定します。
3)「伝票(元帳型)」を利用するチェックを付けると、現預金以外の科目を、会計伝票入力に加えて「日常業務」タブのメニュー「3 預金出納帳」において、元帳形式での入力ができるようになります。
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「システム情報4」タブ、及び入力項目

「システム情報4」タブ
入力項目
項目名内容
①帳表の印鑑欄帳表に印鑑欄を印刷する場合にチェックを付けます。
②帳表のフッターこれをチェックすると全帳表のフッターにシステム名・システム版数が印刷されます。
③仕訳帳、元帳印刷時の検索条件これをチェックすると検索条件が印刷されます。
④現金出納帳
1)印刷区分取引のない科目、口座について出納帳を出力しない場合はチェックします。
2)金種表出納帳に金種表を印刷するかどうかの区分です。
①印刷しない:一切、金種表を印刷しません。
②取引のない日は印刷しない:取引のない日に印刷した出納帳には金種表を印刷しません。
③印刷する:金種表の印刷を行います。
3)金種表の口座別印刷金種表を口座別に印刷するか、科目ごとに印刷するかの区分です。
⑤現金収支日報
1)印刷区分取引のない科目、口座について現金収支日報を出力しない場合はチェックします。
2)口座別印刷現金収支日報を口座別に印刷するか、科目ごとに印刷するかの区分です。
⑥仕訳帳の出力仕訳帳の印刷はここの設定に従い、出力する仕訳が限定されます。
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「収支内訳区分名」画面、及び入力項目

「収支内訳区分名」画面
入力項目
項目名入力桁数内容
①収支内訳区分名全角8文字収支内訳区分名を入力します。
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